仕事を英語で

14日の毎日新聞に『英語の社内公用語化』に関する対談記事が掲載されていました。

ニュース争論：英語の社内公用語化

　ユニクロを展開するファーストリテイリングなどが英語を社内公用語化する方針を打ち出し、波紋を呼んでいる。国内市場が低迷する中、海外での成長を目指すためだが、社員には戸惑いも広がりそうだ。【立会人・福本容子論説委員】

　◆英語抜きで経営は成り立たない時代に－－慶応大特別招へい教授・夏野剛氏

　◆現場の創造性など日本企業の強み断たれる－－東大大学院情報学環教授・西垣通氏

（…続きはリンク先を参照）

寝ぼけたようなテーマに紙面を大きく割いているなあ、と思ってしまいます。
日本語という堅牢な防御壁の内側で世界の競争相手から隔離・保護されていて、海外事業といっても海外在住の日本人を相手にしたものだけである日本のマスメディアゆえの記事かもしれません。

事業を多国籍に展開するからには、意思疎通の手段として英語に期待せざるを得ないのは明らかだと思います。

グローバル化だの国際競争力だのという言葉が使われるようになってずいぶん経つのに、何を今さらという感じです。
実践面を考慮せず、概念の表面だけで「グローバル化への対応」なんて唱えているから、外国アレルギーのような内向きの思考がぬぐえないのでしょう。

米英中心の世界地図に組み込まれるなどと難しいことを考える人もいるのでしょうが、英語を使えば相当広い範囲において意思疎通が出来るというのが現実です。

ぼくもアラビア語が公用語である国で、英語を頼りに意思疎通を図っていました。
彼らは、国外からの情報を取り入れるため（仕事でも趣味でも）、あるいは、職業選択の幅を広げるために、外国語を熱心に身に付けようとしていました。
正しい文法なんて後回しにして、とにかく使ってみる。中学生くらいの子どもも、あらん限りの単語を並べて話しかけてきました。
衛星を通じて世界中の数百チャンネルの放送をテレビで視聴できる家庭が多いから、語学に取り組もうと思うきっかけが身近なのかもしれません（日本の地デジなんかよりよっぽど役に立つ）。

対談記事の中で、「仕事が出来るが語学の苦手な人」と「語学が出来るが仕事はいまいちの人」を対比するようなことが語られていますが、これは全く意味がありません。
ユニクロや楽天は、「仕事の出来る人が英語を使うこと」を求めているのです。
だいたい、日本語環境の中でパッとした仕事が出来ない人が、英語を使えばたちまち優秀なビジネスマンに変身するなんてことはありえない。まず、仕事が出来ることが前提で、その中身について日本語を解しない人ともコミュニケートする意欲が有るか無いかの問題でしょう。
対外的な契約文書作成などを求めているのではなく、自社内での意思疎通ということなのですから、流暢でなくても話の中身を伝える努力が大事なのだと思います。